眼科の電子カルテ選定は、他の診療科に比べて格段に難易度が高いというのが、現場を見てきた実感です。理由は単純で、眼科は「検査機器の数」が圧倒的に多いからです。視野計、OCT（光干渉断層計）、眼底カメラ、角膜内皮スペキュラ、オートレフ・ケラトメーターなど、複数の検査機器のデータをどうカルテに集約するかで、日々の業務効率が大きく変わります。ここでは、眼科クリニックが電子カルテを選ぶ際に押さえるべき論点を、実務の視点から整理します。
眼科の電子カルテ選定が難しい理由
一般内科やクリニック向け電子カルテの多くは「問診・処方・会計」を中心に設計されています。しかし眼科では、視能訓練士（ORT）による検査業務、シェーマ（眼底図・前眼部図）への手書き入力、白内障手術のスケジュール管理と術後経過観察、コンタクトレンズやICL・レーシックといった自費診療の会計処理まで、業務フローが複線的です。汎用型の電子カルテをそのまま導入すると、検査データを別システムで管理し続けることになり、かえって二重入力の手間が増えるケースも少なくありません。
眼科専用型と汎用型、どちらを選ぶか
電子カルテには大きく分けて、眼科の業務に特化して設計された「専用型」と、複数診療科に対応する「汎用型」があります。専用型は視野計・OCTなど眼科特有の検査機器との連携があらかじめ想定されており、シェーマ機能も充実している傾向があります。たとえば「CLIPLA Eye」はクラウド型の眼科専用電子カルテで、ハンフリーの静的量的視野検査への対応やPACS連携によって検査結果をチャート化できる点が特徴です。「IMAGEnet eカルテ V5クラウド」はトプコン社が提供する眼科用電子カルテで、眼科医療機器メーカーならではの視認性の高さが強みとされています。一方、汎用型は他科との将来的な連携や、分院展開時の統一運用を重視する場合に選ばれる傾向があります。
レセコン一体型か、分離型か
レセコン一体型は、カルテ入力の内容がそのままレセプト（診療報酬明細書）作成に反映されるため、データ連携の設定・管理の手間が少なく、レセ返戻率の抑制にもつながりやすい方式です。「Medicom-HRf」のように、レセコン一体型でありながらクラウドとオンプレミスを状況に応じて切り替えられるハイブリッド型の製品も出てきています。分離型は既存のレセコン資産を活かせる柔軟性がある一方、連携設定や保守を別々に管理する手間が発生します。すでに使い慣れたレセコンがある場合は分離型、開業時にゼロから構築する場合は一体型を軸に検討するのが実務上のセオリーです。
クラウド型か、オンプレミス型か
クラウド型は初期費用を抑えやすく、災害時にもデータ消失リスクを抑えられる点が評価されています。院内にサーバーを持たないため、複数拠点でのデータ共有や、スマートフォン・タブレットで撮影した検査画像の取り込みも行いやすいのが特徴です。一方オンプレミス型は、通信環境に依存しない安定した速度と、院内システムとの柔軟なカスタマイズ性に強みがあります。初期投資は大きくなりやすく、機器調達に一定期間を要する点は踏まえておく必要があります。分院展開や多店舗運営を見据えるクリニックほど、クラウド型の優先度が上がる傾向にあります。
眼科特有のチェックポイント
- □ 検査機器連携――視野計・OCT・眼底カメラ・角膜内皮スペキュラなど、自院で使用する検査機器のメーカー・型番と連携実績があるかを個別に確認する。
- □ シェーマ機能――眼底図・前眼部図への描き込みのしやすさは、医師の診察スピードに直結する。デモの際に実際の診察を想定して操作してみる。
- □ ORT・視能訓練士のワークフロー――検査から医師の診察までの動線がスムーズか。検査結果の入力を誰がどのタイミングで行うかを具体的にシミュレーションする。
- □ 白内障手術との連携――手術予約、術前検査、術後経過観察のスケジュール管理機能があるか。手術件数が多いクリニックほど重要度が高い。
- □ 自費診療の会計処理――コンタクトレンズ販売、ICL・レーシックなど自費診療とレセプト診療が混在する会計フローに対応できるか。
- □ 分院展開時のデータ共有――将来的に分院を持つ可能性がある場合、拠点間でのデータ共有・統合レポーティングが可能かを確認する。
失敗しない選定プロセス
比較検討の段階でつまずくクリニックの多くは、ベンダーのカタログスペックだけで比較を進めてしまっています。現場を見ているコンサルタントとしては推奨するプロセスは次の通りです。まず自院の現状業務フローを可視化し、どこにボトルネックがあるかを洗い出す。次に、その課題を解決する上で譲れない必須機能に優先順位をつける。そのうえで、候補となる複数ベンダーに同一の診療シナリオでデモを依頼し、レセ返戻率への影響やスタッフの入力工数といった運用指標で比較する。最後に、導入して終わりではなく、導入後のスタッフ教育とルール設計まで含めて検討することが、定着の成否を分けます。
既存システムからの移行で気をつけたいこと
すでに電子カルテやレセコンを使っているクリニックが乗り換える場合、新規導入とは異なる「移行」特有の論点があります。ここでつまずくと、せっかく良い製品を選んでも現場が疲弊してしまうため、選定プロセスの一部として必ず検討してください。
- □ 並行稼働期間の確保――移行日に旧システムを即座に止められるケースは稀で、一定期間は新旧両方のシステムを並行して使う期間が必要になります。この間はスタッフの二重入力・二重確認の負担が発生するため、期間の長さと役割分担をあらかじめベンダーと合意しておくことが欠かせません。
- □ 過去データの引き継ぎ――過去の診療録・検査データ・シェーマなどをどこまで新システムに移行できるかは、ベンダーやデータ形式によって差が大きい領域です。移行できないデータがある場合は、旧システムを閲覧用に一定期間残す運用もあわせて検討する必要があります。
- □ 移行を業務整理の好機にする――単なる「システムの入れ替え」で終わらせず、移行のタイミングで院内の業務フローそのものを見直すことで、業務効率化のチャンスに変えられます。現状のやり方をそのまま新システムに置き換えるだけでは、非効率な運用まで引き継いでしまいます。
- □ 正確性への偏重に注意――移行時はデータの正確性確保に意識が向きがちですが、確認作業や二重チェックを増やしすぎると、かえって現場の業務量が膨らんでしまうことがあります。精度と現場の負荷のバランスを取った移行計画を設計することが重要です。
- □ 移行サポート体制の手厚さ――専任担当者の有無、移行マニュアルの整備状況、稼働開始後のフォロー期間など、ベンダーの移行支援がどこまで手厚いかは移行の成否を大きく左右します。価格だけでなく、移行フェーズのサポート内容も比較検討の対象に加えてください。
費用感の目安
電子カルテの費用は、クラウド型かオンプレミス型か、専用型か汎用型か、レセコン一体型か分離型かによってレンジが大きく異なります。月額利用料だけを見るのではなく、初期費用・保守費用・検査機器連携のカスタマイズ費用まで含めたトータルコストで比較することが重要です。補助金の活用可否とあわせて、導入事例・補助金のカテゴリーでも解説していますので、あわせてご確認ください。
まとめ
眼科の電子カルテ選定は、検査機器連携・ORTのワークフロー・白内障手術との連携・自費診療の会計処理という、眼科特有の論点を押さえて初めて自院に合った製品にたどり着けます。電子カルテ全般の比較軸については電子カルテ・レセコンカテゴリー、医療DX全体の考え方は医療DX完全ガイドで解説しています。
ご相談
「自院にどの電子カルテが合うか分からない」「複数ベンダーを同じ基準で比較したい」といったご相談は、無料相談で承っています。眼科クリニックの経営コンサルティング実績をもとに、運用視点でのご提案が可能です。
本記事は取材・実務経験に基づき執筆しています。
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